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宅配ボックス7万台の累計販売で、【年間17.4万時間の再配達と392トンのCO₂】削減効果。メーカーが試算を公開。

宅配ボックス7万台の累計販売で、【年間17.4万時間の再配達と392トンのCO₂】削減効果。メーカーが試算を公開。

PYKES PEAKが、『宅配ボックスの社会的貢献性に関する試算』を公開 Fun Standard株式会社(福岡県大野城市、代表取締役:大屋 良介)が展開するECブランド「PYKES PEAK」は、同社が販売してきた累計7万台の宅配ボックスの設置で年間17.4万時間の再配達時間と392トンのCO₂排出を削減できると試算しました。これは「1台あたり年間2.49時間・5.6kg」の削減量をベースに算出したものです。   ■ 宅配ボックス累計7万台設置の削減効果 1台あたりの再配達削減時間は「年間2.49時間」、CO₂削減量は「年間5.6kg(=0.0056トン)」と算出しています。   ・再配達時間の削減 1台あたり:年間約2.49時間 7万台累計:2.49時間 × 70,000台 = 約17.4万時間/年 ※(1人あたりの年間受取回数、再配達率、世帯人数、再配達1回あたりの平均時間などをもとに算出) ・CO₂排出量の削減 1台あたり:年間約5.6kg 7万台累計:0.0056トン × 70,000台 = 約392トン/年 ※(1人あたりの年間受取回数、再配達率、世帯人数、再配達1回あたりの排気ガス量などを元に計算)     ■ 経済・環境両面への貢献 ・労働生産性の向上日本の労働生産性は「1時間あたり約5,000円」(内閣府データ)とされており、再配達削減により約8.71億円(=約9億円相当)の労働量が得られたと見込めます。   ・CO₂排出量削減の意義392トンのCO₂削減は、スギの成木約2.8万本の年間吸収量、ガソリン車約170台の年間排出量に匹敵します。   ■ 全国普及が生むさらなるインパクト ・もしすべての戸建て住宅に宅配ボックスが普及したら現在の宅配ボックス設置率は31.1%(ナスタ社調べ)となっており、まだまだ低い割合です。 もし、すべての戸建てに宅配ボックスが設置されれば、 年間約4,700万時間超の再配達時間・約10万トン超のCO₂排出を削減できる試算です。   ・政府目標への寄与「2050年カーボンニュートラル」「2030年度46%削減目標」達成に向け、宅配ボックス普及は家庭部門と物流効率化の両面で具体的な解決策になると考えています。   ■ PYKES PEAKが、宅配ボックスを販売する理由 ・配達員はEC事業を支える重要なパートナー当ブランドは「配達する人」も「荷物を受け取る人」も、どちらも幸せになる環境をつくりたいと考えています。 ・再配達をゼロにして、無駄な時間や労力を減らす配達員の負担軽減だけでなく、荷物を待つ人にとっても「いつ受け取れるか」などの調整ストレスがなくなることで、各人がより豊かな時間を過ごせる社会を目指します。   ■ PYKES PEAKが提供するもの ・配達員にとって使いやすい設計直感的に荷物を投函できるデザインやステッカー表示などで、作業時間を短縮。   ・利便性の向上と品質管理の徹底1度に複数回投函できる構造で、再配達のリスクを大幅低減。品質管理の徹底。防水性・耐久性・ロック機能を重視し、誰でも簡単・長く使える製品開発を行っています。   ■ 今後の取り組み Fun Standard株式会社は、「日本の再配達を0にする」というビジョンのもと、まだ設置率の低い戸建住宅やアパートへの普及を積極的に進めていきます。ECを支える配達員と利用者双方の負担を減らし、より快適で効率的な物流環境づくりに貢献してまいります。   【お問い合わせ先】 会社名:Fun Standard株式会社 ブランド:PYKES PEAK 所在地:福岡県大野城市 代表取締役:大屋 良介 Email:contact@funstandard.co.jp 公式サイト:https://www.funstandard.co.jp/ TEL 092-586-5888   ※本リリースに記載の数値は、当社独自の試算(1台あたり年間2.49時間・5.6kg削減)や総務省統計局のデータ、ナスタ社の調査(戸建て宅配ボックス設置率31.1%)をもとにした概算です。実際の効果は配達条件や利用環境によって変動する可能性があります。    
2025.01.29READ MORE
【2024MonoMaxヒット商品大賞】にPYKES PEAKの宅配ボックスが選出されました。
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【2024MonoMaxヒット商品大賞】にPYKES PEAKの宅配ボックスが選出されました。

PYKES PEAKの宅配ボックスが、 宝島社『MonoMax』の【2024ヒットモノ宅配ボックス大賞】に選ばれました。   宅配ボックスは配達を楽にするだけではなく、防犯対策としても有効です。 闇バイトなどが話題になる中で、少しでも大切な人を守る役に立てれば光栄です。   詳しくはこちら お問い合わせ先: E-mail:contact@funstandard.jp TEL:092-586-5888  
2025.01.29READ MORE
【日経トレンディ】2025年のヒット商品に掲載。宅配ボックス売上15億円突破のお知らせ。
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【日経トレンディ】2025年のヒット商品に掲載。宅配ボックス売上15億円突破のお知らせ。

Fun Standard株式会社(本社:福岡県大野城市)が運営するブランドPYKES PEAKは、宅配ボックスの累計販売台数が7万台を突破し、累計売上15億円突破したことをお知らせいたします。   ・売上の推移   2021年・・・約1500台 2022年・・・約13000台 2023年・・・約25000台 2024年・・・(1月~9月)約35000台 と順調に販売ペースを伸ばし、累計販売台数が7万台を突破いたしました。   ・売上好調の理由 Fun Standard株式会社のマーケティング担当は、売上好調の理由として以下のように分析しております。   2021年、2022年はコロナ禍の影響で非対面受取による需要が増加 2023年、緊急事態宣言が解除されたことにより外出増加に伴い需要が増加 2024年、「物流の2024年問題」がメディアで盛んに報じられ、需要が増加。   自治体の補助金・政府による置き配ポイント事業など、購入者が「安く・お得に」買える施策が多く、購買に繋がった。   ・今後の需要予測と対応 売上予測 - 2025年 … 10万台 2025年以降も、「物流の2024年問題」によって、置き配や再配達への対応が政府・各運送会社によって大きく方向転換が行われると予測しており、需要対応のため、生産ラインを強化しております。   特に「置き配ポイント」と「補助金」は更なる拡大が見込まれ、2025年以降は「宅配ボックスでポイ活」、「補助金で格安で宅配ボックスを買う」などの新しい消費者行動が生まれると予測しています。   直近では、日経トレンディ「2025年ヒット予測30」に弊社商品が掲載されました。 「得する置き配」・「宅配ボックス補助金」が来年流行すると、注目されています。   出所:日経トレンディ12月号 来年のヒット予測100   佐賀県が行っていた補助金の実施期間中は、佐賀県からの購入が全体の10%となった時期もありました。今後は運送会社や他メーカーと協働して、地方自治体や政府に働きかける予定です。   ・課題 現状の課題として、「宅配ボックス自体の認知が低い」ことが挙げられます。 現在、運送会社様と協業を進め、更なる認知拡大プロジェクトを実施する予定です。   また、補助金の拡充を、全国の自治体と共同で行い、より多くの人が宅配ボックスを備えられる社会を目指します。   ・「日本の再配達を0へ」 Fun Standard株式会社は日本の再配達を0にするため、日々商品開発、配達員様への周知活動、お客様サポートを行い、日本の再配達を0にするため、日々努力します。   【商品画像およびリンク】   複数投函 宅配ボックス       下に荷物があっても上から何度も投函可能   ベンチ型宅配ボックス       折りたたみ宅配ボックス       HAZUKI         PYKES PEAK 私たちは「Enjoy Your Life!」をコンセプトにアウトドア、スポーツ、フィットネスから日用品まで、幅広く商品展開を行っており、お客様のライフスタイルをアクティベートする、ワクワクする商品をお届けしていくことをモットーとしているブランドです。 アウトドアで自然に癒されたり、日常にフィットネスを取り入れて健康な体作りをしたりと、今を生き生きと過ごしたい方の生活を、商品を通じてサポートしていきたいと考えています。 また、目まぐるしく変化する環境で、働き方や日常の生活スタイルの変化に応じた商品開発にも力を入れています。Amazon:https://amzn.to/4gpuvLm楽天:https://www.rakuten.co.jp/pykespeak/Yahoo!:https://bit.ly/4akj8Qg公式オンラインストア:https://pykespeak.jp/・お問い合わせ先Fun Standard株式会社TEL 092-586-5888 Email:contact@funstandard.jp Website: http://funstandard.jp
2025.01.27READ MORE
約75%の配達員が「再配達有料化すべき」回答 配達員のホンネを徹底調査 「みんなで配達員さんを助けよう」プロジェクト開始 宅配ボックスで労働時間1万時間削減をめざす 意外と知らない配達員から見た再配達

約75%の配達員が「再配達有料化すべき」回答 配達員のホンネを徹底調査 「みんなで配達員さんを助けよう」プロジェクト開始 宅配ボックスで労働時間1万時間削減をめざす 意外と知らない配達員から見た再配達

配達員の96%が「宅配ボックス普及してほしい」見えてきた再配達問題の深刻さ   Fun Standard株式会社(本社:福岡県大野城市)が運営するブランドPYKES PEAKは、物流の「2024年問題」を直前とし、配達員さんと消費者の方にアンケートを実施しました。見えてきた「配達員さんのホンネ。」を紹介します   実施したアンケートの回答結果をもとに、「再配達はストレスが溜まる?」「宅配ボックス普及してほしい?」、「どんな宅配ボックスが嬉しい?」「再配達有料化に賛成?」などの配達員さんと消費者の物流の「2024年問題」に対するの認識の現状を紹介いたします。   配達員さんのうち、74.8%が再配達有料化すべきと回答しました。   この現状を踏まえ、PYKES PEAKは「みんなで配達員さんを助けよう」プロジェクトを実施いたします。宅配ボックスの普及を通じて1万時間の労働時間を削減し、配達員さんの過酷な労働環境への対応、物流の「2024年問題」解決を目指します。   意外と知らない「再配達で失われるもの」 ■えっ!? 再配達で報酬はもらえないの? 一般的な宅配ドライバーの給与体系は、1個配達完了につき報酬が発生します。 しかし残念ながら、多くの場合「不在配達は配達完了とはみなされません」、2回配達しても1回分の報酬しかもらえないため、再配達は実質報酬が発生しないと言えます。   ■配達員さん1人当たり年間約128万円※が再配達で失われています ※計算方法:年間稼働日数×1日の平均配達個数×再配達率×再配達にかかるお金     ■配達員さん1人当たり年間1カ月以上が再配達で失われています 計算方法:稼働日数×1日の平均配達個数×再配達率×再配達にかかる時間   出典: ※稼動日数(264日):1ヶ月、22日 12カ月の場合 ※再配達率(11.1%):国土交通省HP 「令和5年10月の宅配便の再配達率が約11.1%に減少」 https://www.mlit.go.jp/report/press/tokatsu01_hh_000736.html ※再配達にかかるお金(440円):楽天西友ネットスーパーの再配送請求金額と同額 https://sm.faq.rakuten.net/s/detail/000003113 ※再配達にかかる時間(0.22時間):環境省 COOL CHOICE 宅配便のクールチョイス https://ondankataisaku.env.go.jp/coolchoice/lp2019/index04.html   再配達って実際どうなの?見えてきた4つの「配達員のホンネ。」 再配達の辛さは、宅配便を頼む人なら、何度も経験したことがあると思います。しかし配達員さんがどれだけ大変なのか、知っている人は多くないのではないでしょうか? 配達員さんへの聞き取りからわかった、本当の再配達の現状をお伝えします。 ■ホンネ1:再配達は実質タダ働き・・・ 再配達はサービスです。歩合で稼ぐ配達員さんにとって、配達完了ができないとタダ働きになってしまいます。 自分勝手な都合で再配達を頼んではいけませんが、どうしても受け取れない時間に配達があり、不本意にタダ働きさせてしまっている現状があります。   ■ホンネ2:時間指定はなるべくやめてほしい・・・(特に夜間) 「仕事終わりの夜間に時間指定をして、確実に受け取ろう。」配達員さんへの思いやりが、実は配達員さんを苦しめているかも・・・ 夜間の時間配達は、多くの人にとっても受け取りやすい時間帯なので、ものすごい量の時間指定が配達員さんの元に舞い込みます。現状、時間指定便を断る仕組みがないためパンクしてしまう可能性があります。   ■ホンネ3:不在票を入れる前に、何度も訪問している 配達員さんは、夜間の時間指定を避けるため、日中に不在票を入れないことがあります。なぜでしょうか?それは不在票が入っていると、多くの確率で夜間に時間指定されるためです。不在票が入っている枚数=再配達率ではなく、「見えない再配達」が数多くあります。   ■ホンネ4:再配達で毎日1時間20分無駄に 8時間のうち11.1%の1時間20分が再配達に使われているとすると、 「毎日1時間20分の時間が無駄になってしまう」と考えてみると・・・配達員さんが再配達を嫌がる理由がわかります。   物流の「2024年問題」で更なる打撃が   ■物流の「2024年問題」で報酬減&負担増 ただでさえ、再配達問題で深刻な問題を抱えている配達員さんに更なる打撃を与えるのが 物流の「2024年問題」です。   2024年4月1日から時間外労働時間が960時間へ制限されることで、過酷だった長時間労働問題は解決へ向かいますが、反対に、給与減少と人手不足に陥る可能性が指摘されています。     ■人手不足の負のスパイラル   2024年4月1日から労働時間が960時間へ制限されることで、過酷だった長時間労働問題は解決へ向かいますが、反対に、給与減少と人手不足に陥る可能性が指摘されています。   労働時間が制限される→給与が減る→人が辞める→負担が増える→人が辞める・・・ のように労働時間の制限を皮切りに大規模な人手不足が発生する可能があります。   国は、輸送能力が2024年には14.2%さらに2030年には34.1%不足する可能性があると試算しています。   物流の「2024年問題」に対する意識調査アンケートを実施 こうした背景を元に、PYKES PEAKは、物流の「2024年問題」を直前とし、配達員さんと消費者の方にアンケートを実施しました。   ■約75%の配達員が「再配達を有料化するべき」と思っています。 先述の通り、再配達は実質無報酬で働いていることになるため、有料化の声が多く上がっています。   ■約96%の配達員が「宅配ボックスが普及してほしい」 宅配ボックスは配達員さんから圧倒的に要望されていることがわかりました。否定的な意見はほとんど見られませんでした。ほぼ全ての配達員さんが宅配ボックスを欲していることがわかりました。     ■お客様不在時ストレスを感じますか?→63.2% 6割以上がお客様不在時にストレスを感じていることがわかりました。さらに4割以上が強くストレスを感じていることから、不在というだけでも、配達員さんへ精神的にダメージを与えていることがわかりました。     ■9割以上が日時指定の不在で更にストレスを感じると解答 日時指定された注文が不在時だった場合のストレスは、通常注文と比べて大きいことがわかりました。時間指定であれば、間に合わせるために急いだり、焦ったりすることで、通常配達よりストレスを感じる要因になっていると考えられます。     一方、消費者側の認識は?「再配達、申し訳ないと感じているものの、実際に対策した人は18%」 配達員さんが、宅配ボックスを求め、再配達にストレスを抱えている一方、消費者はどう思っているのか? 消費者にもアンケートをとり、再配達に関する認識を調査しました。   ■再配達を依頼する際に申し訳なさを感じる→「95%」 消費者が、再配達が申し訳ないと感じる割合は「約95%」と大多数を占めました。消費者としても、わざわざ同じ場所に何度も配達してもらうのは、罪悪感を感じていることがわかりました。 ■「何らかのアクションをとったことはありますか?」→17.5%にとどまる。 消費者のうち、申し訳ない、と感じる人が95%近くに及んだこととは対照的に、具体的な行動をとったことがある消費者は17.5%と低い水準でした。罪悪感はありつつも、何をしたらいいのかわからない、コストをかけるまでには踏み切れていない消費者が多いと考えられます。   以上のように、申し訳ないと感じつつも、実際に行動に移せていない、消費者の心情が明らかになりました。   「みんなで配達員さんを助けよう」プロジェクト ■プロジェクトの概要 「みんなで配達員さんを助けよう」プロジェクトの目的、再配達への意識を高め、宅配ボックスを普及を推進し、配達員さんの労働時間を少しでも削減することです。 日本の深刻な再配達問題を解決したいと考えております。   再配達でムダになる合計10,000時間を削減を目指し、物流の「2024年問題」で負担が増える配達員さんを応援します。   政府が定めた再配達削減PR月間でもある2024年4月1日(月)~4月30日(火)の期間を配達員応援月間と特別割引で、宅配ボックスをご提供します。     ■宅配ボックス1つあたり1.7時間ムダな削減!   ※計算方法:日本人の平均配達時間x再配達率x再配達にかかる時間   ■4月30日(火)までに10000時間削減を目指します   PYKES PEAKは政府の再配達になって削減PR月間と合わせて、4月を配達員応援月間と定め、4月30日(火)まで配達員応援月間につき、宅配ボックス全品特別割引配布中!、利益度外視で、宅配ボックスの普及に努めます。   ・プロジェクトへの参加はこちら プロジェクト期間:4月1日(月)~30日(火) 配達員応援月間につき、宅配ボックス全品特別割引中!   Amazon: https://amzn.to/4cCZnpE   配達員さんはどんな宅配ボックスがいいの?アンケートを取りました 大手通販サイトAmazonでもベストセラー※1を獲得しているPYKES PEAK「TAKUHAI BOX」は、は今回の調査で明らかになった、宅配ボックス購入を躊躇する「盗難が怖い」などの心配要素を全て解決した宅配ボックス。 ※スタンドポストカテゴリー2024年4月1日(月)現在   ・上から何度でも投函可能 ・業界最大級容量 ・両開き扉 ・ISO仕様の防水性 ・組み立て不要ですぐ使用できる   プロジェクト期間:4月1日(月)~30日(火) 配達員応援月間につき、宅配ボックス全品特別割引中!   Amazon: https://amzn.to/4cCZnpE   「宅配ボックスは種類が多くて、わかりづらいという声が多数」 ■配達員「宅配ボックスの使い方が分かりづらい」と感じる→51% 現在では、数多くのメーカーから販売されている宅配ボックスですが、各メーカーそれぞれ様々な使い方のものが展開されており、配達員さんから「種類が多すぎてわかりづらい」と思われていると考えられます。   ■使い方説明のマグネット説明書 配達員さんが忙しい中でも、使い方がすぐわかるようにマグネットステッカーを全ての宅配ボックスに同梱しています。   配達員「複数回投函できる宅配ボックスは便利」という声   ■8割以上の配達員が「複数回投函できるタイプは便利」と解答 ■複数投函できる宅配ボックスを見かけたことがありますか?→36.2% 複数投函できる宅配ボックスは、まだまだ一般家庭に浸透していないことがわかりました。 ■宅配ボックスの先着順問題を解決。複数受け取れる宅配ボックス 1度他の配達員に使われて、鍵をかけられたら、せっかく宅配ボックスがあっても、再配達になってしまう。 そんな問題を解決する上から何度でも投函可能な宅配ボックスです。もちろん、大きな荷物は下からも投函の可能です。   配達員が選ぶ!最も使いやすい宅配ボックスに選ばれ、「物流の2024年問題」解決に期待されています       プロジェクトへの参加はこちら プロジェクト期間:4月1日(月)~30日(火)まで 配達員応援月間につき、宅配ボックス全品特別割引中!   Amazon: https://amzn.to/4cCZnpE   ◆まとめ-共感から行動へ- 「物流の2024年問題」に対して、配達員の需要・消費者の意識は確かに高まっていますが、それを具体的な行動に移すためには、情報提供、そして宅配ボックスの利便性向上が必要。   Fun Standard株式会社は、お客様の日常生活を快適にするために、このような革新的な宅配ボックスを提供し続けます。TAKUHAI BOXで、日本の再配達を0にすることを最終目標に走り続けます。   【会社概要】 社名:Fun Standard株式会社 本社所在地:〒816-0954 福岡県大野城市紫台16−6 パセオ南ヶ丘 1001 事業内容:インターネット販売事業 設立:2015年8月4日 HP:https://www.funstandard.jp/   連絡先・問い合わせ等   本プロジェクトにご関心をお持ちの方、またはご支援をご検討の方は、以下までご連絡ください。   連絡先: 電話番号: 0925583798 メールアドレス:pykespeak.press@funstandard.jp   Fun Standard株式会社 ホームページ:   https://www.funstandard.jp/philosophy     調査の詳細 配達員さんへの調査 ・調査手法:自社調査 ・調査対象:個人向け宅配配達員 ・回収サンプル数:163   消費者への調査 ・調査手法:自社調査 ・調査対象:全国の男女 ・調査期間:2023年10月13日~2023年10月31日 ・回収サンプル数:53   お問い合わせ先: E-mail:contact@funstandard.jp TEL:092-586-5888
2024.04.09READ MORE
「震災時、トイレがあなたの命を奪う」繰り返さない、避難所のトイレ問題「1% for 能登半島」プロジェクトを開始。防災トイレの売上の一部を能登半島に寄付 - PYKES PEAK

「震災時、トイレがあなたの命を奪う」繰り返さない、避難所のトイレ問題「1% for 能登半島」プロジェクトを開始。防災トイレの売上の一部を能登半島に寄付

このたびの令和6年能登半島地震により被災されました方々に、心よりお見舞い申し上げます。 一日も早い被災地の復旧・復興をお祈りしています。   Fun Standard株式会社(本社:福岡県大野城市)は、「1% for 能登半島」プロジェクト 〜未来ではない「もしも」に備えて〜を通じて、防災意識の向上と被災地支援のために民間企業だからこそできる防災支援のプロジェクトを開始しました。 このプロジェクトは、各企業が独自に防災アイテムを利益ゼロで市場に提供し、その売上の一部を被災地に寄付することで、防災アイテムの普及と、被災地支援を同時に実現するものです。 「1% for 能登半島」プロジェクト 〜未来ではない「もしも」に備えて〜3つの柱   ・利益を取らない: 防災アイテムを利益を求めずに提供すること。被災地支援、防災意識向上の観点から、営利目的ではなく、利益を求めない方針。 ・普及を目指す: 防災アイテムを可能な限り多くの人に普及させること。災害時にトイレが使用不能になる問題に直面することなく、すべての人が安全で衛生的な生活を送れるようにするための努力です。 ・売上の一部を被災地に寄付する: このプロジェクトから得られる売上の一部は、被災地の支援と復旧に直接寄付すること。これにより、人々の防災意識の向上が、被災地の人々に直接的な利益をもたらし、持続可能な防災意識の向上を図ります。   私たちFun Standard株式会社は、「1% for 能登半島」プロジェクト 〜未来ではない「もしも」に備えて〜の一環として、防災意識の向上と被災地支援のため、折りたたみ式防災トイレの普及に取り組んでまいります。   背景 震災時、家のトイレは使えない 東日本大震災をはじめとする過去の災害では、断水によりトイレが使えなくなることが多くの地域で問題となりました。 地震のような大規模な自然災害が発生すると、水道インフラが損傷し、水洗トイレの使用が困難になるケースがしばしば報告されます。更に、建物の構造的な損傷により、排水管や下水管が破損すると、水洗トイレの機能自体が完全に停止します。   無理に使おうとすると大変なことに このような状況下では、多くの人がトイレの機能性を十分に確認せずに使用してしまう傾向にありますが、これは避けるべき行動です。排水システムが破損している場合、無理にトイレを使用しようとすることで、汚物が逆流し、更なる衛生問題を引き起こすリスクがあります。特に集合住宅では、上階からの汚水が下階に流れ出し、大規模な衛生危機に発展するケースも確認されています。 災害発生後、水洗トイレの安全性が確認されるまでは、家のトイレは使用を控えることが重要です。   しかし後述するように、排泄自体を控えることは、「エコノミークラス症候群」など死に至る可能性のある病を併発する恐れがあります。 断水は数ヶ月続く 東日本大震災では約5ヶ月間 熊本地震では約3ヶ月半間 能登半島地震では3週間以上経った今なお断水が続いています。   復旧が遅れたり、仮設トイレの到着が進まないと、被災した方はいつまでも「トイレ問題」に苦しむことになります。 仮設トイレの問題点 不衛生・高齢者・子ども・女性の使用がネックに 仮設トイレは全ての人が使えるわけではない 仮設トイレは災害発生時の緊急対応として期待されますが、その設置には予想以上の障害が立ちはだかります。建物の倒壊や火災による道路の渋滞は、仮設トイレの迅速な設置を阻む主な要因です。   女性・子どもや高齢者に配慮が必要 仮設トイレの設置場所が屋外であるため、雨や雪の降る中での利用は極めて困難であり、夜間の使用も安全性や利便性を大きく損ないます。加えて、和式トイレの段差は子どもや高齢者にとって大きな障壁となり、彼らの利用をさらに困難にしています。   仮設トイレ衛生状態が悪化しがち さらに憂慮すべき点は、災害時における仮設トイレの衛生状態です。過去の災害では、仮設トイレの適切な管理が行えず、排泄物があふれる事態に至ったことが報告されています。このような状況は、ただでさえ過酷な避難生活をさらに厳しいものにし、被災者の精神衛生上も深刻な影響を及ぼします。   トイレが使えないことにより、死に至るケース 災害時のトイレ問題は、ただ不便なだけじゃなく、私たちの体と心に大きな影響を及ぼします。   排泄自体を我慢する人が増える 災害時、トイレが汚れていたり使いにくかったりすると、人はトイレを使うのを避けようとします。 すると、水をあまり飲まなかったり、食べ物を控えたりして、体に必要な水分や栄養を摂らなくなることがあります。これが原因で、体調を崩し、最悪の場合死に至るケースもあります。   エコノミークラス症候群とは? この病気は、足の静脈に血の塊ができてしまい、それが肺に移動して呼吸困難や意識を失ったりする重大な状態になることもあります。 水分をあまり取らないことが、このエコノミークラス症候群の原因の一つになります。トイレに行きたくないからといって水分摂取を控えるのは、とても危険です。十分な水分を摂り、トイレを我慢せず、定期的に軽い運動をして血流を良くすることが、命を守る行動につながります。 今準備することで、救える命がある。「使えるトイレ」普及の必要性 折りたたみ式の防災トイレを備えることで、トイレを我慢せず、衛生的に排泄を行えます。 凝固剤が入っており、家族での使用を想定しています。 折りたたみ式なので、場所を取らず、普段使いできるので急な災害時でも「どこにあるか?」と迷う必要もない 「使えるトイレ」の準備が大切です。 折りたたみできる「防災トイレ」 ・高齢者や障がいのある方も使いやすい大きいサイズ 被災者のトイレで困ることのTOPで「高齢者や障がいのある方への配慮」が挙げられました。 大きいサイズで座りやすく、どなたでも安心して使うことができます。   ・コンパクトに折りたためて普段使いができる 「普段使いできることが、防災に繋がる」と言われます。 普段からコンパクトに収納できて、アウトドアや足置きなどに使っていれば いざという時すぐに使うことができます。   ・丸ごと水洗いできる衛生的   「1% for 能登半島」プロジェクトの概要 ・防災トイレを利益ゼロで販売、日本全国に普及させる   ・売上の一部を被災地へ寄付   ・プロジェクトの輪を広げ、日本全国に「防災アイテム」を普及   プロジェクトへの参加はこちら Amazon:   https://amzn.to/3vIik9B   上記の販売ページから購入いただいた金額の1%を被災地へ寄付いたします。   受付期間:2024年1月22日~2024年2月29日   集まった義援金は、プロジェクト終了時にプレスリリース形式で発表いたします。 【関連情報】 令和6年能登半島地震に係る災害義援金の受付について https://www.pref.ishikawa.lg.jp/suitou/gienkinr0601.html   売上の一部を能登半島に寄付 さらに、このプロジェクトを通じて、売上の一部を能登半島の被災地に寄付し、災害からの復興を支援します。 生活者の防災意識の向上が、被災地の募金につながる活動です。   私たちFun Standard株式会社は、「未来ではない「もしも」に備えて」というメッセージを胸に、活動を始めました。一人一人の行動が、大切な人を守り、日本を支える力となることを信じています。 民間企業にしか、できない防災がある 防災アイテムの普及は、民間企業しか行えないことの一つです。 非営利企業や自治体では予算が限られ、日本全国に防災アイテムを普及させるには限界があります。   民間企業ならば、普及させるための最低限の価格で、仕入れと販売・改善を繰り返すことで 一時的ではない、持続可能な防災アイテムの普及を行うことができます。   その結果、日本で1人でも多く、防災アイテムがないことで傷付く人を減ることを願っています。   プロジェクトへの賛同者を歓迎   ・利益を取らない: 防災アイテムを利益を求めずに提供すること。被災地支援、防災意識向上の観点から、営利目的ではなく、利益を求めない方針。 ・普及を目指す: 防災アイテムを可能な限り多くの人に普及させること。災害時にトイレが使用不能になる問題に直面することなく、すべての人が安全で衛生的な生活を送れるようにするための努力です。 ・売上の一部を被災地に寄付する: このプロジェクトから得られる売上の一部は、被災地に寄付すること。これにより、人々の防災意識の向上が、被災地の人々に直接的な支援をもたらし、持続可能な防災意識の向上を図ります。   【参加は自由。以下のような賛同者・賛同企業を歓迎します。】 ・防災に関わる商品やサービスを販売する企業・個人の方   ・災害を心から憂い、日本の防災意識を高めたい企業・個人の方   ・「利益」ではなく、防災アイテムの「普及」のための販売を行える方   ・商品改善を怠らず、未来の災害対策に最大限の努力ができる企業・個人の方   ・売上の一部を被災地に寄付できる企業・個人の方   ・もしもに備えて を合言葉に、啓発・発信活動を行える企業・個人の方   この取り組みに賛同いただける方は、少しでも多くの企業や個人、自治体に届けるため #もしもに備えてプロジェクト で共有をお願いします。   この取り組みに参加希望の企業・自治体・個人様は   #もしもに備えてプロジェクト 「1% for 能登半島」プロジェクト 〜未来ではない「もしも」に備えて〜 の名前をご使用いただけます。   なお、弊社へのご連絡不要です。 最後に 製品情報:防災トイレ 本プロジェクトにご関心をお持ちの方、またはご支援をご検討の方は、以下までご連絡ください。   連絡先: 電話番号: 0925583798 メールアドレス:issei.saito@funstandard.jp   Fun Standard株式会社 ホームページ:   https://www.funstandard.jp/philosophy     プロジェクトへの参加はこちら   Amazon:   https://amzn.to/3vIik9B       「未来ではない「もしも」に備えて」みんなの力で日本の明日を、もっと安心できるものにしましょう。 すべての画像
2024.01.23READ MORE
AppBank様にPYKES PEAKスタンディングデスクが取り上げられました! - PYKES PEAK

AppBank様にPYKES PEAKスタンディングデスクが取り上げられました!

こんにちは、PYKES PEAK(パイクスピーク)です。 リモートワークが普及した現在、多くの方が抱える悩みといえば「座りすぎによる身体の不調」ではないでしょうか。実は、この度大手ITメディアサイト「AppBank」様にて、弊社の電動昇降デスク(スタンディングデスク)を特集していただきました! 記事内では、製品の開封から組み立て、さらには「生産性を爆上げする意外な活用テクニック」まで詳細にレビューされています。 今回は、その記事のエッセンスを抜粋してご紹介します。 【AppBank様のレビュー記事はこちら】 【電動昇降机】パイクスピークの〝スタンディング・デスク〟レビューしたら意外なテクとの相性の良さを発見 「座りすぎ」は喫煙と同じくらい健康に悪い? レビュー冒頭で触れられているのは、デスクワーカーにとって耳の痛い話です。 「最近の研究では、『座り過ぎ』に飲酒や喫煙と同じくらい健康を損なうリスクがあると報告されている。(中略)1日11時間以上座る人の総死亡リスクは4時間未満の人と比べて40%ほど高くなるとされる」 [Image of sitting health risks comparison chart] 「腰痛や疲れを感じる」というレビュワー様がたどり着いた解決策が、「立てばいい」というシンプルな結論。そこで選ばれたのがPYKES PEAKの電動昇降デスクでした。 驚愕!「ほぼ完成状態」で届くから組み立て10分 電動デスクの導入をためらう最大の理由が「組み立ての大変さ」です。しかし、PYKES PEAKのデスクは違います。 箱を開けると、すでに主要パーツは組まれています。 脚を取り付けるだけで完成! レビュワー様からも「ちょっと拍子抜けするくらい簡単でした(笑)」「写真を撮りながらでも10分以内に終わった」との高評価をいただきました。 DIYが苦手な方や、女性の方でも安心して導入いただける設計にこだわっています。 機能性も妥協なし。デスクワークの「最適解」 組み立てが簡単なだけではありません。機能面でもプロの要求に応えるスペックを備えています。 1. 充実のポート類と収納 コントローラー部分には、USB Type-A(2口)とType-C(1口)を搭載。さらに、この価格帯では珍しい「引き出し」も標準装備しています。金属製のタフな作りで、デスク周りの小物をスッキリ収納できます。 2. 静音でスムーズな昇降 「隣の部屋で誰かが寝ていても気にならないレベル」と評される静音性。13kg以上の荷物を載せてもスムーズに動作し、安定感も抜群です。 生産性アップの秘訣:「ポモドーロ・テクニック」との併用 記事内で特に興味深かったのが、スタンディングデスクを使った仕事術です。 レビュワー様は、25分の作業と5分の休憩を繰り返す「ポモドーロ・テクニック」と昇降機能を組み合わせています。 [Image of Pomodoro Technique cycle diagram] 🔴 25分:立ち姿勢で集中(ゾーン状態) 🔵 5分:座って休憩、またはストレッチ 「姿勢が変わると気分も変わるので、テンポよく仕事が片付いていく」とのこと。4つの高さを記憶できるメモリー機能を使えば、ボタン一つで「集中モード(立ち)」と「リラックスモード(座り)」を一瞬で切り替えられます。 あなたのワークスタイルも、アップデートしませんか? AppBank様のレビューを通じて、PYKES PEAKのデスクが単なる家具ではなく、健康と生産性を支えるパートナーであることが証明されました。 「最近、仕事の効率が落ちている気がする」「夕方になると腰が辛い」そんな方は、ぜひPYKES PEAKの電動昇降デスクで、新しい働き方を体験してみてください。 電動昇降デスク S-200シリーズを見る ※ご紹介した「ウォールナットブラック」ほか、インテリアに馴染むカラーを展開中です。
2023.05.09READ MORE
ミニマリストけんさんにスタンディングデスクをご紹介いただきました。 - PYKES PEAK
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ミニマリストけんさんにスタンディングデスクをご紹介いただきました。

新生活はスタンディングデスク! AbemaTVにも出演された有名ミニマリストブロガーミニマリストけんさんに スタンディングデスクS200-LITEを消化いただきましたので記事全文をご紹介!
2023.03.17READ MORE
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